火力発電をある程度使う以上、CO2の排出は避けられず、それらを利活用しながら減らす取り組みも欠かせないことから、温暖化ガスの排出を減らすため、二酸化炭素（CO2）を回収し、資源として再利用する技術に注目が集まっており、日本にはその競争力があると位置づけ、政府が技術開発の支援に力を入れるようです。
将来有望とされるのは、CO2を地下に埋めたり再利用したりする「CCUS（CO2の回収・利用・貯留）」と呼ばれる技術で、国際エネルギー機関（IEA）は、2070年にCCUSにより、世界で年間約69億トンのCO2が削減できると予測しています。
日本政府は、回収技術の市場規模が50年に世界で年10兆円に拡大すると見込んでおり、そのうち日本が3割のシェアをとる目標を掲げ、大気中から直接CO2を取り除く「ダイレクト・エア・キャプチャー」と呼ぶ技術も50年の実用化を目指すようで、すでに開発されている技術にも磨きをかけ、回収したCO2を吸収させて造るコンクリートは、公共調達の拡大などで価格を引き下げ、同じようにCO2を吸収させて育てた藻類を使ったバイオ燃料も、CO2の吸収効率を高め、航空機への活用をしやすくするとしています。
光触媒を用いて水素を生む人工光合成も生産性を高め、コストを下げる方向性を示し、水素とCO2を組み合わせて造るプラスチック原料の効率的な製造法を探っていくようですよ。
